日本株・東証ETF

[7004] 日立造船 銘柄紹介 2021年中間報告書 到着を受けて

[7004] 日立造船から2021年中間報告書が到着しました。

創業が1881年、今期で125期です(驚)

残念ながらな同社は中間配当がなく、期末3月での一括配当です。そのため報告書しか入っていませんでしたw

というわけで本日は報告書の中身にも触れながら、銘柄紹介をしたいと思います。

会社概要

会社四季報の特色では以下のように紹介されています。

ゴミ焼却発電施設を柱に舶用機器など展開、圧力容器に強み。造船分離、Hitzが略称社名

今年8月に名村造船所などの造船銘柄の株が高騰した場面がありましたが、日立造船自体は、2002年に現・JFEエンジニアリングと「造船事業統合基本協定」を締結して造船事業からは撤退してしまっています。

また日立という名称が社名にありますが、現在では日立グループからは離脱しています。

株価指標

  • 時価総額:約1,400億円
  • PBR:1.3程度
  • 自己資本比率:約30%

株価は年初の500円台から上昇を続け、9/15に1,010円を付けましたが、いまは800円台後半でウロチョロしている感じです。

年初来の株価上昇率48.9%です。

プライム市場の上場維持基準について

2021年11⽉1⽇付けで以下の通り適時開示がされています。

当社は、本⽇開催の取締役会において、株式会社東京証券取引所(以下、「東証」)において 2022 年 4⽉4⽇に移⾏が予定されている新市場区分について、「プライム市場」を選択し、申請することを決 議いたしましたので、お知らせいたします。 なお、当社は、2021 年7⽉9⽇付で東証から、新市場区分における上場維持基準への適合状況に関 する⼀次判定結果を受領し、「プライム市場」の上場維持基準に適合していることを確認しております。

プライム市場の上場維持基準に適合している模様です。

中間報告書から

ここからは報告書の記載から抜粋してご紹介です。

中間期の売上高・営業利益・経常利益

  • 売上高:1,804億円
  • 営業利益:△14億円
  • 経常利益:△28億円

前年同期比と比較して受注高・売上高は増加。要因は海外子会社の好調とのことですが、利益面は赤字。

ただ下期偏重のため通期では期初見通しどおりに、売上高:4,000億円、営業利益:140億円、経常利益:90億円を達成見込みとのことです。

部門別の事業概要

事業は大きく2つに分かれます。

1つは環境部門、もう1つが機械・インフラ部門です。

売上構成比としては、環境部門が約69%、機械・インフラ部門が約29%となっています。

環境部門とは

ごみ焼却発電施設、バイオマス発電プラント、バイオガスプラント、汚泥再生処理センターなどの設備です。

国内のみならず、海外でも今期は、インド・台湾・アラブ首長国連邦・英国でごみ焼却発電プラントの工事の受注があった模様です。

アラブ首長国連邦はドバイの世界最大級のごみ焼却発電プラントです。伊藤忠商事等と受注したプロジェクトで、2024年7月に竣工、35年間の運営も受託しているそうです。

2019年には、浮体式洋上風力発電システムの実証運転を開始したりもしているようで、いまの世界の時流に乗った事業展開を進めている点は魅力を感じます。

機械・インフラ部門とは

船舶用原動機(エンジン等)、自動車用のプレス機械などを扱う部門です。

「国土交通省向けの海洋構造物」なんてモノもやっているようです。

報告書には具体的に何かは記載されていなかったのですが、同社のサイトから判断すると、潮位を観測し津波などの防災に寄与する「GPS海洋ブイ」あたりな印象です。

保有株数/単価・買い増し

日立造船の株は単元未満株で20株だけ保有しています。

コロナの最中に買ったこともあり、単価は385円です。12円配当で利回りは3%を超えています。

この水準に落ちてくることは当面無さそうですので、買い増しする予定はありません。逆に売ることもなく、ずっと配当を貰いながら保有しいくと思います。

[私見] 新規に購入を検討するとしたら

  • 環境絡み
  • 公共系のお仕事

という点では今後の発展も見込めかつ堅いと思います。

配当の推移は次の通りです。

  • 2010年〜2015年:10円
  • 2016年〜:12円

いまの株価水準ですと利回りはちょっとなんですが、これが年初の500円台くらいまでもし何かのきっかけで下がる場面があればアリかもしれません。

以上、日立造船の紹介でした。また次の報告書が来たら更新したいと思います。

 

※本サイトに記載されている銘柄については、あくまでも個人的見解として述べたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありませんのでご承知おきくださいませ。